CONTROL ACTUATOR AND VIBRATION CONTROL METHOD

• (In Japanese)栗田 裕

• (In Japanese)公立大学法人　滋賀県立大学

従来から、アクチェエーターにより振動対象を加振して振動の影響を検証する振動試験が行われている。または、振動機構を利用した機器が使用されている。この加振において、固有振動数で加振すると共振によって小さな加振力で大きな振動が得られるため、固有振動数で加振することが好ましい。さらに、その加振の方法として、周期的な外力を加える強制駆動法及び運動と同じ方向に働く制御力を加える自励駆動法がある。強制駆動法の場合、加振周波数が一定であるため、固有振動数又は減衰係数が変化すると振幅が大きく変化し、最適条件での振動試験を行うのが困難であった。このため、自励駆動法の方が好ましい。この自励駆動法に関して、種々の発明が行われている。（例えば、特許文献1～特許文献4参照）。

ここで、多自由度振動系における多点加振を行う場合には、複数の振動モードで加振できるようにする必要がある。例えば、4自由度振動系の場合には、図10に示す4つのモードで加振できるようにする必要がある。1次モードは、4つの振動系において同位相で振動させる場合である。2次モードは、右の2つの振動系において同位相で振動させ、左の2つの振動系において逆位相で振動させる場合である。3次モードは、中間の2つの振動系において同位相で振動させ、左右両端の2つの振動系において逆位相で振動させる場合である。4次モードは、左から2番目及び4番目の2つの振動系において同位相で振動させ、左から1番目及び3番目の2つの振動系において逆位相で振動させる場合である。 このため、各加振点に配置した各アクチュエーターに振幅又は位相を各モード毎に変える必要があり、多自由度振動系における多点加振を行うのは困難であった。
【特許文献1】
特許第3531278号公報
【特許文献2】
特許第3752701号公報
【特許文献3】
特許第3890672号公報
【特許文献4】
特許第3890673号公報

本発明は、複数の振動対象の各々において分散制御しながら加振する制御アクチュエーター及び振動制御方法に関する。

• G01M   7/02      Vibration-testing
• G05D  19/02      characterised by the use of electric means
• B06B   1/02      making use of electrical energy;;

• 5D107AA04 Regulation or switching of output
• 5D107AA07 Adjustment of frequency
• 5D107BB09 Testing or measurement
• 5D107CC13 Reset elements
• 5D107CD03 Oscillation sections (e.g., circuits that generate electric vibrations)
• 5D107CD10 Other driving by means of electric vibrating elements
• 5D107FF20 Other mechanisms for transmitting vibrations